米国の大学は、リベラル・アーツを一般教育という教育課程として残さざるを得なかったのだが、それ以来、学士課程は常に一般教育と専門教育の闘技場であり続けている。学問の専門分化に伴い、特定の専門を深く学修する要請が高まる中、4年間という限られた時間にどのような教育内容を盛り込むか、両者のせめぎあいが続く。しかし、なぜ一般教育は専門教育の要請を跳ね返すことができるのだろう。
　前回は、選抜的な中等教育機関の欠如を理由に挙げたが、それだけではない。一般教育そのものに専門教育とは異なる理念が掲げられており、それが米国の大学に一般教育が地歩を占めている大きな理由なのだ。その理念とは、リベラル・アーツを幅広く学修し円満な人格を形成する、必修のコア・カリキュラムによって学生間に共通の学修経験を与える、それにより教養ある市民（educated citizen）を育成することができるというものだ。米国において、「市民」という概念は移民社会を統一する紐帯であり、その市民を育成する大学の役割は重要だった。
　専門教育の比重が高まりがちになるが、そうすると西欧の古典を購読し議論する「グレート・ブックス」という必修のコア・カリキュラムが作られたり、大学内に一般教育を行う2年制カレッジが設立されたりと、一般教育の回復運動が生じる歴史を繰り返してきた。これらの事例は、いかにこの理念が強いかを示すものと言えよう。ちなみに、リベラル・アーツを構成している学問領域は多岐にわたるが、職業と直結しない非（専門）職業的な学問とされていることを注記しておきたい。例えば経済学はリベラル・アーツだが、経営学は組織の経営という職業が想定されるという点でリベラル・アーツではないといった区別がある。
　では、4年間の教育課程において一般教育と専門教育とは、どのような関係構造にあるのだろう。約90％の大学が採用している配分必修（distribution requirement）という一般教育の方式をもとに説明しよう。大学教員は専門分野を同じくする学科（department）に所属する。学科はその専門分野の学士号授与の単位であり、学士号に必要な4年間のカリキュラムを編成する。そのうちの1〜2年次用の科目が一般教育科目としても提供される。これら各学科から提供された一般教育科目は人文、社会、自然科学などの括りに配分され、各括りで一般教育として修得すべき単位数が規定される。学生は、各括りにある科目から、必修単位数を満たすべく科目を履修していく。
　この方式は、専門分野の学修のためのカリキュラムの一部を一般教育に援用し、提供された多数の授業科目をいくつかの括りから必要単位数を履修するという巧妙な仕掛けの中で成立している。しかし、括りの中からの選択に、どのように一貫性を持たせることが可能かという別の議論を生じさせる。選択の幅広さ（breadth）と選択の結果としての一貫性（coherence）の折り合いをどのようにつけるか、これが米国の一般教育の永遠の課題なのだ。