第二次世界大戦の終戦後、日本は米国の教育システムに倣うことになった。高等教育に関して言えば、戦前期の多様な高等教育機関をすべて四年制の大学にし、その前半の二年を一般教育（general education）に、後半の二年を専門教育に充てることになった。戦前期はドイツに倣って三年制の専門教育のみであったから、大学関係者は一般教育とは何かが分からず右往左往した。かつ、三年間の専門教育が、一般教育の導入により二年間に短縮されたことに対する苦情は、とりわけ理工系を中心に噴出した。
　米国はと言えば、前回述べたように基本的に科目や担当者の区分はなく、ある科目は一般教育としても専門教育としても履修することができ、学科所属の教員は、下級学年・上級学年どちらの科目も担当する。少しずつ学問の専門分化が進み、その下級の部分が一般教育として残された米国と、当初から専門分化した学問体系を導入し、その後に下級部分を新たに導入せよと言われた日本との違いは大きい。専門教育主体の高等教育システムに幅広く学ぶ一般教育を導入したのは、おそらく日本が世界最初であり、まずもって実験だったのである。その実験の成果はいかに。
　一つは、専門教育からの攻めである。「専門基礎科目」というカテゴリーのもとに専門教育の基礎科目を一般教育に代替する仕組みが設定された。理系の学部はこれを大いに利用した。また、人文・社会・自然科学科目の各12単位の枠を緩めて自由化する仕組みも設定された。各専門学部の教育の論理に従って利用された。専門学部からの要請に応えた形で、どの学部の学生も同量の一般教育を学修するという仕組みは少しずつ変容していった。
　また、一般教育担当組織や担当者からは、人文・社会・自然の領域を横断する総合科目の設置によって一般教育の新たな領野を開拓しようとする試みがなされ、一定の成功をみるに至った。また、国立大学の教養部（一般教育担当教員の組織として約三分の一の国立大学に設置されていた）の教養学部への改組も試みられたが、これは学内外からの圧力により成功をみたのは数例にとどまる。というのは、学内からは人文・社会・自然の領域を範疇におく教養学部に対して、文学部や理学部から領域が重なるという反対に遭い、いざ学内の合意を取りつけて文部省の大学設置審議会に申請すると、「教養学部」とは専門がない、そのような学部は認可できないという極めて浅薄な理解のもとに否定されて頓挫したのだ。